突然の訪問販売、もう怖くない！トラブルを避ける賢い断り方と相談先
ピンポーン！突然の来訪者。「〜の者ですが、少しだけお時間を…」そんな経験、ありませんか？
訪問販売は、便利である一方で、強引な勧誘や悪質なセールスによるトラブルも少なくありません。「どう断り方をすればいいかわからない…」「契約してしまったけど、どうしよう…」と悩んでいる方もいるのではないでしょうか。
この記事では、訪問販売トラブルを未然に防犯するための撃退法から、万が一の対処法まで、あなたの暮らしを守るための具体的なヒントをたっぷりご紹介します。
訪問販売の「あるある」トラブル事例
特に多い訪問販売のトラブルには、以下のようなケースがあります。
強引な押し売り：「今すぐ契約しないと損ですよ！」と急かされ、不要なものを購入させられてしまった。
高額なリフォーム工事：屋根や床下などの点検を口実に家に入り込み、高額なリフォーム工事の契約を結ばされてしまった。
曖昧な説明：太陽光発電や床下点検など、専門的な内容をわかりにくい言葉で説明され、よくわからないまま契約してしまった。
高齢者を狙った被害：判断能力が低下した高齢者が、高額な商品やサービスを契約してしまう。
これらのトラブルは、誰もが巻き込まれる可能性があります。
訪問販売の断り方：これだけで撃退できる！3つのポイント
では、どうすれば悪質セールスや押し売りから身を守ることができるのでしょうか。
1. 「いりません」ときっぱり断る
最もシンプルで効果的な対処法です。
相手は、あなたの曖昧な返事を待っています。「興味ありません」「結構です」など、きっぱりと断りましょう。ドアを開ける必要はありません。ドア越しやインターホン越しで済ませましょう。
2. 具体的な用件を尋ねる
「何の用件ですか？」「会社名を教えていただけますか？」など、具体的な質問を投げかけましょう。
悪質なセールスの場合、しどろもどろになったり、明確な答えを避けたりすることが多いです。
3. 「今忙しいので…」はNG
「今忙しいので」と答えると、「いつならよろしいですか？」と別の日にアポイントを取ろうとされてしまいます。
曖昧な返事は避け、きっぱりと断ることが大切です。
【ちょっとした豆知識】
「特定商取引法」という法律では、事業者が訪問販売をする際に、消費者が「いらない」「帰ってほしい」と明確に意思表示しているにもかかわらず、居座ったり再度訪れたりすることを禁止しています。
万が一契約してしまったら？相談先とクーリングオフ
「つい契約してしまった…」「高額な商品を買わされてしまった…」そんな時でも、諦める必要はありません。
クーリングオフ制度を活用しよう
訪問販売で契約した場合、通常8日間以内であれば、無条件で契約を解除できるクーリングオフ制度が適用されます。
書面で契約の解除を申し出る必要があります。
どこに相談すればいい？
一人で悩まず、専門機関に相談しましょう。
消費者センター：全国各地にある「消費者ホットライン（188）」に電話をすれば、最寄りの消費者センターにつないでもらえます。専門の相談員が親身に相談に乗ってくれます。
警察：強引な勧誘や、相手が帰りたがらないなど、身の危険を感じる場合は、ためらわずに警察に連絡しましょう。
まとめ：あなたの身を守るための第一歩
訪問販売のトラブルは、誰にとっても他人事ではありません。
今回の防犯対策を頭に入れておくだけで、いざという時に冷静に対処することができます。
「不要なものは、いらない」とはっきり伝えること。そして、一人で悩まず専門機関に相談すること。
この二つが、あなたの暮らしを守るための大切なステップです。